ポルノ・買春問題研究会
論文資料集10
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その他 : 及川奈央 戦隊物で汚水大好き敵役(2008.1.20)

日時: 2008-01-21  表示:6135回

2008年1月20日スポーツニッポン

 テレビ朝日の戦隊ヒーローシリーズ第32弾「炎神(えんじん)戦隊ゴーオン****(2月17日スタート、日曜前7・30)の制作発表が19日、都内で行われ、****(26)ら出演者が出席した。及川は、ヒーロー「ゴーオンジャー」と敵対する「蛮機族ガイアーク」の3幹部の1人で、汚染された水を好む「ケガレシア」役。セクシーな衣装で登場し「お子さまにたくさん怖がっていただけるように頑張ります」と不敵な笑みを浮かべた。正義のゴーオンレッド役で主演する****(21)は「歴代の戦隊には負けたくない。マッハ全開で突き進んでいこうと思います」と宣言した。

その他 : 執行猶予に「社会奉仕」 法務省が検討着手(2008.1.19)

日時: 2008-01-21  表示:5937回

2008年1月19日21時39分配信 産経新聞

 法務省は19日、実刑を免れ執行猶予判決を受ける**被告人に社会奉仕命令を出すことができるようにするため、3月にも省内に勉強会を発足させる方針を決めた。「刑務所に収容される実刑と実社会で暮らしていける執行猶予との差が大きすぎる」(法務省幹部)のが理由で、刑罰の幅を広げるねらいもある。

 懲役か禁固となる刑事罰を(1)****(2)社会奉仕命令も科した執行猶予****(3)執行猶予付きの判決?に分類する方向で、勉強会で社会奉仕の内容や対象となる罪などについて検討。その上で、刑法と刑事訴訟法の改正のため、改めて法制審に諮ることになる。

 社会奉仕命令は欧米では一般的で、海岸でのゴミ拾いや介護補助などがある。法務省幹部は「刑罰の仕組みを根本的に変えるのだから、勉強会での議論だけで少なくとも2、3年はかかる」とみている。

 社会奉仕命令をめぐっては平成18年7月、当時の杉浦正健法相が、犯罪者の社会復帰や再犯防止の促進、犯罪者増による刑務所や拘置所の過剰収容を解消する目的から、短期の懲役・禁固の実刑や罰金刑の代替措置を念頭に法制審議会に導入への検討を諮問。法制審は昨年12月までに「被収容人員適正化方策に関する部会」の会合を11回開いたが、メンバーの意見が集約ができないままとなっている。

 鳩山邦夫法相は今月8日の記者会見で、「刑務所があふれてきたから外に出そうという、過剰収容対策のみの観点からの議論は許されない」と述べ、実刑の代替措置ではないとの考えを強調。その一方で、「実刑と執行猶予の差が大きすぎる。大いに検討の価値がある」と述べ、執行猶予に追加する形での導入には前向きな姿勢を示した。

               ◇

■海外の社会奉仕命令
 2年に英国で導入され、現在は米国、ドイツ、フランス、韓国など30カ国以上が採用している。
 法的性格は、フランスなどは執行猶予の条件、ドイツは保護観察の順守事項など国によって異なる。作業時間も米ニューヨーク州では500時間以内を推奨する一方、規定のない国もある。
 内容は、道路・海岸・公園の清掃、高齢者・障害者の介護などが多い。ドイツでは、専門家の監督の下での歴史的建造物修復や小学校のペンキ塗りもある。
 最近では、米国で陸上女子五輪金メダリストのマリオン・ジョーンズ元選手が、偽証罪などで禁固6月の実刑と、刑終了後に2年間の保護観察下で年400時間の社会奉仕を命じられている。
 また、韓国では、昨年、背任などの罪で起訴された自動車会社トップに対し、懲役刑の執行猶予とともに、法を順守した経営の重要性についての経済団体での講演や新聞や経済誌への寄稿が命じられた。

その他 : 有害サイトから子供を守れ 親の意識向上へ 都がネット

日時: 5916-08-10  表示:6067回

2008年1月13日22時57分配信 産経新聞

 全国各地で子供を巻き込んだネット犯罪が多発している問題で、東京都は来年度から、ネット上で守られるべきモラルを教えたり、有害サイトの対処法を普及させたりするインターネットアドバイザーの養成に乗り出す。3年間で100人を目標にしており、地域で小学生の子供を持つ保護者らを対象にした講習会を開催し、ネットに対する知識を深めてもらう。ネットへの親の監視の目を高めることで、子供をネット犯罪から守る家庭環境づくりを目指す。(植木裕香子)

 都が養成するのは、インターネット環境に対する幅広い知識を持つ人材。都作成のハンドブックを活用して、インターネットの掲示板への書き込みによるいじめ▽「死にたくなければこのメールを回せ」といったチェーンメール▽迷惑メールにだまされたことによる架空請求?などの対策のほか、有害サイトの閲覧制限方法について技術面から学ぶ。

 そのうえで「インターネットの掲示板で、個人を集団でいじめるようなことには加わりません」「チェーンメールが届いたら親に相談します」「友達のゲームでも対象年齢外のものでは遊びません」など、インターネットを利用する子供へのルールづくりの必要性について理解を深める。

 保護者への啓発を目的としているため、都は人材養成の際、多くの保護者と触れる小学校のPTA役員や、地域で青少年健全育成に努める関係者らに呼びかける。

 都では将来的に、都内の小学校全1323校にアドバイザーを各1人配置し、子供のネット環境に対する親の監視を徹底させたいとしている。

 平成18年の犯罪白書によると、インターネットの出会い系サイトを通じた買春など、17年の児童買春・児童ポルノ禁止法での摘発件数は456件で、13年から約2倍に増加している。

 ネット犯罪に詳しい園田寿・甲南大学法科大学院教授は「インターネットの世界はあくまでも仮想のもの。保護者は現実社会というアナログ世界のコミュニケーションこそが、社会では大切ということを子供に伝えてほしい」と話している。

その他 : 携帯電話にフィルタリング導入 都内の中学生2割

日時: 2007-11-27  表示:6250回

2007年11月18日21時2分配信 産経新聞

 インターネット上の有害情報の閲覧を制限できる「フィルタリング機能」について、東京都内の中学生で携帯電話に導入しているのは約2割にとどまることが、警視庁の調査で分かった。携帯からのネット接続がきっかけとなる事件は後を絶たないが、別の調査では父親の6割、母親の8割が存在を「知らない」と回答するなど、保護者の認知度にも問題がある。専門家は家庭の“意識改革”を呼びかけている。

 ■使用「1%前後」

 警視庁少年育成課が、都内の中学1?3年生計5499人を対象にしたアンケートによると、フィルタリング機能を利用しているのは携帯所持者の23%。学年別では、1年生が33%、2年生が20%、3年生が18%だった。

 ただ「都内はまだましなのではないか」(ネットセキュリティー企業関係者)というのが専門家の見方だ。内閣府が7月に発表した「情報化社会と青少年に関する意識調査」(全国の10?29歳の男女2468人対象)によると、携帯・PHSでネットに接続している子供のうち、フィルタリング機能を使用しているのは、小学生が1・2%、中学生が0・8%だった。

 携帯をめぐっては出会い系サイトを介在し、少女が被害者となる買春事件が絶えない。ここ数カ月の警視庁管内の事件を見ても、***(43)が中3女子(14)に、国土交通省の航****(24)が高1女子(16)に、それぞれわいせつな行為をしたとして逮捕されている。携帯の「裏サイト」を使って少女を募り、窃盗団を結成していたとして主犯格の男らが逮捕された事件もある。

 “携帯=犯罪の温床”ともいえる現状だが、ネックなのがフィルタリングへの保護者の認知度の低さだ。内閣府の調査では父親の63%、母親の80%が「知らない」と回答している。

 ■「18歳まで必要」

 携帯のフィルタリング機能は、携帯各社が無料で提供している。大きく分けて、事業者の基準を満たした企業や団体の公式サイトしかアクセスできない「ホワイトリスト方式」と、「アダルト」「暴力」「出会い」「自殺」など子供に見せたくないホームページのリストを作り接続を遮断する「ブラックリスト方式」の2つに分けられる。どちらも掲示板への書き込みやアダルトサイトの閲覧など、大幅に機能が制限される。

 保護者が設定すると、基本的には利用者の子供は解除できない。親権者が携帯会社の窓口でなければ解約できないなど条件が設けられている。

 設定するとほとんどの場合、若者に人気のプロフ(自己紹介サイト)の利用もできなくなる。「子供にせがまれる形で解除してしまう親も相当数いる」。インターネット協会の大久保貴世主任研究員は“甘い親”の存在を語る。

 大久保さんは、18歳ぐらいまではフィルタリングは必要だと訴えている。「アダルトサイトがあったからネットが普及したとも言われるほど、ネットはいわば大人のもの。携帯が発端となった事件が続発するなか、親が危機意識を持つことが重要」と呼びかけている。

その他 : 携帯有害サイト、接続制限義務付けを…教育再生会議が素

日時: 2007-11-27  表示:6358回

2007年11月24日14時35分配信 読売新聞

 政府の教育再生会議(野依良治座長)は、出会い系サイトなど携帯電話を利用した有害情報から子供を守る対策の素案をまとめた。

 小中学生が使用する携帯電話について、有害サイトへの接続を制限する「フィルタリング(選別)機能」を付けるよう保護者に義務づけることなどが柱となっている。同会議は少女買春など犯罪の温床である出会い系サイト規制の強化に緊急に取り組む必要があると判断した。

 素案は、保護者に対し、「小中学生が使用する携帯電話を購入する場合は、フィルタリングを義務づけること」と明記した。

 フィルタリングは無料で利用できるが、電気通信事業者協会の調べでは、9月末の時点で、携帯電話を持つ小中高生の利用率は約3割にとどまっている。

その他 : 住友電工の女性差別訴訟で和解成立、2人を昇格

日時: 2007-05-04  表示:6831回

 大手ケーブルメーカー「住友電気工業」(大阪市)の女性社員2人が、「同期入社の男性に比べ、昇格や昇給で差別を受けた」などとして、同社と国を相手取り、差額分の賃金や慰謝料など計約1億5000万円の支払いを求めた訴訟は、同社が2人を課長級などに昇格させ、解決金計1000万円を支払うなどの内容で、大阪高裁で和解した。
 訴訟の請求になかった昇格が認められたことについて、原告弁護団は「勝訴判決以上の意味を持つ画期的な内容」と評価している。
 和解条項は<1>同社が今月16日付で、原告の西村かつみさん(55)を主席(課長級)、同じく白藤栄子さん(53)を主査(係長級)に昇格させ、500万円ずつ支払う<2>職種などによるコース別雇用管理が性別管理につながらないよう労使間で協議し、国も十分な注意を払う<3>国は、男女雇用機会均等法に基づき、女性労働者の紛争に関する調停の積極的で適正な運用に努める――などで、昨年12月24日に和解が成立した。
 訴えによると、2人は高校卒業後の1966年と69年に事務職として入社。賃金が高く、幹部への道も開かれている専門職への転換を求めたが受け入れられず、全員の転換が認められた同期の男性社員との賃金格差は、最大で月額約20万円にもなった。
 2人は94年3月、均等法に基づき、労働省大阪婦人少年室(現・厚労省大阪労働局雇用均等室)に調停を申請したが、不開始となったため、95年8月、会社に加えて国も相手取り、大阪地裁に提訴した。
 2000年7月の1審判決は「専門職から高卒女子を締め出したのは憲法違反」と指摘しながらも、「当時の社会情勢では公序良俗に反するとは言えない」として請求を棄却していた。
 「住友グループ」を巡る職場差別訴訟では、住友生命保険の訴訟が一昨年12月、大阪高裁で、会社側が計約9000万円を支払うことなどで和解が成立。住友金属工業と住友化学工業の訴訟が大阪地・高裁で係争中。
 住友電工広報室は「和解に関してのコメントはない」としている。

その他 : <女性タクシー>女性運転で女性客優先 国交省が試験運

日時: 2007-05-04  表示:6928回

[毎日](2004年1月7日)
 国土交通省は今月26日から来月27日まで、神奈川県座間市の小田急小田原線相武台前駅前で、女性乗務員が運転する女性客優先タクシーを運行し、利用客の反応を探る調査をする。一定期間とはいえ、女性客優先のタクシーが走るのは全国で初めて。
 同省が02年に、男女共同参画社会に関するアンケートを首都圏の女性約2500人にしたところ、6割近くが「女性乗務員のタクシーを利用したい」と答え、うち約3割が「深夜時間帯なら利用したい」と回答した。
 「男性乗務員だと乗りにくい」「リラックスできない」と、タクシーは女性に敬遠されがちな面もあることから、女性客優先タクシーを試験的に運行することになった。
 タクシー会社「相模中央交通」(本社・同県厚木市)が協力し、午後10時から午前2時の深夜帯、同駅前に専用乗り場を設け、女性乗務員が運転するタクシー7台を走らせる。料金体系は同社の一般タクシーと同じ。
 期間中、女性客と男性客双方の反応などをアンケートし、タクシー会社側の課題も調査する。関東運輸局旅客第2課は「将来的な本格導入の可能性を探りたい」と話している。【木村光則】

その他 : 女子高生を事件から守ろう―長坂署が甲陵高で訓練/山梨

日時: 2007-05-04  表示:6672回

[毎日](2004年1月9日)
 女子高生に対する略取・誘拐事件を未然に防ごうと長坂署は8日、長坂町の組合立甲陵高校(清水光校長、生徒数450人)の1、2年生の生徒約300人を対象に、防犯訓練を行った。
 訓練は、同校正門前で女子生徒2人が不審者1人に声をかけられ、車に連れ込まれそうになった――と想定。生徒はマイクをつけて訓練に参加し、110番通報も、県警本部の通信司令室を通して同署に連絡が入るという実際の流れで行われた。現場のやりとりはすべてスピーカーから聞こえ、参加した生徒はやや緊張した面持ちで一連の流れを見守った。
 被害者役として参加した2年生の石川和紀さん(16)は「訓練なのにパニックになってしまった。自分の身を守るためにも防犯の意識を強く持ちたい」と話し、同署の井上久・地域交通課長は「不審者に出会ってしまった時、すぐに110番してほしい。通報が早いほど犯人は捕まりやすい」と訴えた。
 同署管内では、昨年1年間に、女子児童・生徒が不審者に後をつけられたり、立ちはだかれたりした通報が約20件発生。この日も、道を尋ねるふりをして女性の車に乗り込もうとした男が婦女暴行未遂容疑で逮捕されている。【吉見裕都】

その他 : [ニュースBOX]福島 不起訴事件の記録、民事で開示

日時: 2007-05-04  表示:6997回

[毎日](2004年1月13日)

 ◇「捜査が適切か立証に必要」??国、県「関連訴訟継続」と拒否
 女性にわいせつな行為をしたとして逮捕された後、不起訴処分となった男性が「うその告訴に基づく誤認逮捕だった」として県警(県)や検察庁、裁判所(国)を相手取った国家賠償訴訟で、不起訴事件の捜査記録を開示するかどうかが焦点になっている。原告は「捜査が適切だったかどうかを立証するために必要」と開示を求めるが、被告側は関連する刑事訴訟が継続していることを理由に拒否。このため、裁判の進行も滞っている。【町田徳丈】
 ■虚偽告訴
 国賠訴訟を起こしたのは会津若松市上町のパート店員、目黒哲郎さん(64)。「自宅でわいせつな行為をされた」という女性の告訴で、00年に強制わいせつ容疑で逮捕され、19日間拘置された。嫌疑不十分で不起訴になったが、取引先の信頼を失い、経営していた会社は廃業に追い込まれた。
 その後、目黒さんは女性を虚偽告訴容疑で告訴し、うそをついたことを認めた女性は1審で実刑判決を受けた(女性は控訴)。さらに目黒さんは捜査が不当だったとして03年9月、福島地裁に国賠訴訟を起こした。
 県は「捜査段階で女性の供述は一貫しており、捜査は適切だった」と主張する。これに対し、原告は、女性の供述が一貫していたかどうか検証するため、捜査記録の提出を求めたが、国、県は仙台高裁で女性を被告とした刑事訴訟が続いていることを理由に提出を拒んでいる。
 ■開示に風穴
 刑事訴訟法は、公判前の捜査記録の開示を禁じており、これを根拠に検察は公判に至らなかった不起訴事件の記録も原則非開示にしてきた。
 だが、被害者の立場を尊重する世論が高まったのを受け、法務省は00年3月、被害者本人や親族が損害賠償訴訟で被害を立証する目的で使う場合などは、不起訴事件でも死亡診断書、解剖の鑑定書など、捜査記録の一部の開示を認めた。
 関係者のプライバシー保護などを理由に公開されなかった供述調書も、01年12月、名古屋地検豊橋支部が強制わいせつ事件の調書を開示。02年9月にも交通事故を巡る民事訴訟で、国が大阪地裁に関係者の供述調書を提出するなど、情報公開に風穴が開きつつある。
 98年、統合失調症で通院歴のある男性に殺害されたいわき市の病院の精神科医(当時34歳)の遺族が、病院の設置者である市や加害者らを相手取った損害賠償訴訟(係争中)では、加害者が責任能力なしとされ、不起訴になったため、当初は供述調書などが開示されなかった。しかし、検察審査会の不起訴不当議決を経た再捜査で加害者が起訴されると、一転して開示された。「これで病院が加害者の監督を怠っていたことが具体的に立証できた」と遺族は話す。
 ■拒否の理由は?
 目黒さんの訴訟では、福島地裁も「警察だけでなく裁判官、検察官がどう判断し、逮捕に至ったか知りたい」と捜査記録の提出を求めている。しかし、県と国は記録を提出する代わりに女性を調べた捜査員を証人として申請する方針だ。
 捜査記録を開示すると、どんな支障が出るのか。国、県は法廷でも理由を明らかにしておらず、説明責任を果たしているとは言い難い。「開示拒否」の結論が先にあり、不起訴になった事件だというだけでは弱いため、継続中の虚偽告訴訴訟を持ち出しただけではないのか。
 石塚伸一・龍谷大教授(刑事法)は「捜査記録はプライバシーの固まりだが、国の税金を使って集めたもので公共性がある。今回は誤認逮捕などで捜査のあり方が問われているので、開示して実態解明に協力すべきではないか」と県と国の姿勢を批判している。

その他 : 観戦俳優がチョコを殴打

日時: 2007-05-04  表示:6572回

[スポーツニッポン](2004年1月13日)
 【IWA】女子VS男子の6人タッグで、竹迫にレイプまがいの攻撃を続けたチョコボール向井に対し、観戦していた俳優の山本陽一が激怒。口論の末、チョコを殴打する事件が起きた。「むかついて、つい(手が)出てしまった」と山本。チョコは「自分もただのAV男優からここまできた。覚悟はあるのか」と対戦の可能性が浮上した。また、WWFで活躍したボスマンの電撃参戦が決定。かつての盟友ウイリアムスとの抗争がぼっ発した。

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