J-CASTニュース 8月14日(日)10時52分配信

　インターネットを利用した女子大生の援助交際が、米国内で急増している。米ネットメディアの「ハフィントン・ポスト」が2011年7月28日に特集記事を掲載し、話題となっている。

　若い女性に金や高級品を与えて関係を持つ中高年男性を「シュガー・ダディー」（女性はマミー）、援助を受ける側を「シュガー・ベイビー」と呼ぶ。このダディーとベイビーをマッチングするサイトが、「学費目的の女子大生」にじわじわと人気を集めているというのだ。

■ニューヨーク大498人、ハーバード大231人

　アメリカの大学の授業料は、年間約1万5000〜4万5000ドルとされ、裕福な家庭でなければ支払うのは難しい。ハフィントン・ポストによると、2011年の大学卒業生が抱える学資ローンは平均で約2万7200ドル（約200万円）に上る。

　近年、「援助」を売りにしたデートサイトで学費目的の女子大生の登録が目立ち、中には学費目的のシュガー・ベイビー専門のサイトもある。注目されているのは、会員約80万人の「Seeking Arrangement（シーキング・アレンジメント）」というサイトだ。07年に約3万8000人だった大学生の登録数は、11年7月には約18万人まで急増したという。

　シーキング・アレンジメントでは、シュガー・ダディーの月会費は50ドルで、プレミアム会員だと2400ドル。一方のベイビーは無料だ。大学生の登録増を受け、ベイビーが大学発行の「.edu」ドメインのメールアドレスを登録すれば、VIPのダディーへのアクセス権が与えられるというシステムも導入されている。

　「23歳の医大生」を名乗る女性シュガー・ベイビーのプロフィールを見ると、複数の顔写真のほか、身長、体型などの特徴が記載され、「経済的な援助を求めています」といったコメントが書かれている。ダディーに求める月あたりの援助額はこの女性だと「オープン（交渉に応じる）」となっている。ほかでも「オープン」が多いが、「月3001〜5000ドル」などと明示しているベイビーもいる。

　ハフィントン・ポストによると、このサイトに登録している有名大学のシュガー・ベイビーは、ニューヨーク大学が1位で498人、カリフォルニア大学が8位で253人、ハーバード大学が9位で231人という。

■売春ではない？

　多くの登録者は偽名や嘘の身分を登録する。そのため、集計された全員が「現役女子大生」とは言い切れないだろう。学費を目的とする若い女性を援助するとなれば聞こえも良く、ダディーたちも援助しやすいはずだから、それを狙って「学生」を名乗る可能性もある。

　また、「売春ではないか」との批判もある。しかし、ハフィントン・ポストによると、多くの女子大生は「売春」との意識を持っていないようだ。また、セックス産業を研究するジョージワシントン大学のロナルド・ウェイザー教授は、「ダディーとベイビーの出会いという宣伝のもとで、多くの売春行為が行われているだろう」と指摘しながらも、「個人がセックスの直接の代償としてカネやモノを受け取っている場合に限り、違法といえる」と話しているという。

　この手の出会い系サイトでは、「若い女性との出会いを求める裕福なシュガー・ダディー」と「学生、女優志望など、これから何かを始める魅力的な女性」を結びつける「双方に有益な関係」などをウリにしており、「セックス」を直接の目的としては宣伝していない。シーキング・アレンジメントは、「裕福な人々がより若くて魅力的なパートナーを探すのは自然なことであり、若者が快適さや贅沢品を提供してくれる洗練されたパートナーを探すのも自然なこと」と説明している。

J-CASTニュース 7月29日(金)11時12分配信
　台湾で2011年11月に売春が合法化され、公認で売春が行われる「赤線地帯」に当たる「ゾーン」を一部自治体が設ける可能性が出てきた。

　台湾では社会秩序保護法で、買春は罰せられずに、もてなす側の売春のみが違法とされてきた。

■首都・台北市などは解禁されない見通し

　ところが、台湾の大陪審が2009年に、売春者だけ罰則があるのは、平等原則に反し、憲法違反だと判断。11年11月までの法改正を求めた。これに基づき、台湾の行政院も、失効までの法改正の方針を示し、7月14日には、修正法案を決定。今後は立法院で審議されることになった。

　この法案では、売春を一律に違法としながらも、自治体が指定した特区の中にあるゾーンでは例外的に認めるという内容になっている。

　日本での台湾の窓口機関に当たる台北駐日経済文化代表処によると、主要5都市のうち、首都に当たる北部の台北市など3市が売春合法化に反対。ゾーンを設けない方針を示している。態度を決めていないのは、台北市を囲み人口が最も多い新北市と南部の高雄市だけだ。また、ほかの県市では、9県市が反対し、8県市がまだ態度を決めていない。

■学校などから一定距離離れることが条件

　まだ不確定要素が多くはっきりしたことは分からないが、合法化されても、ゾーンが設けられるとすれば、首都などを除く一部都市に限定されそうだ。

　首都の台北市などが反対している背景には、一つは、女性団体などからの根強い反発がある。台湾政府が売春合法化方針を打ち出すと、こうした団体から女性を搾取するものだと反対運動が上がっていた。

　また、大陸からの観光客誘致を公約に掲げた台湾の馬英九総裁の下で、台北市内の売春取り締まりは強化されていた。

　なお、ゾーン設定は、学校などから一定距離が離れていることが条件となっており、公共の場での客引きも禁止されるという。

サーチナ 7月25日(月)10時48分配信
　韓国軍人権センターが24日、情報公開請求によって入手した国防部資料を明らかにした。2009年1月から2010年6月までの18カ月間の軍司法当局に提出された強制わいせつなどの軍内の男性間の性犯罪は、71件に上ることが分かった。複数の韓国メディアがこれに注目し、報じた。

　韓国メディアは、最近軍隊内の事件や事故が相次ぐ中、軍内の性犯罪も深刻な水準であることが明らかになったと伝えた。

　期間に起こった性犯罪を平均すると、およそ月に4件、週に1件の割合で発生している状況にある。この事件の半分に近い34件（48％）は、公訴権なしや起訴猶予などの不起訴処分を受け、裁判まで発展した7件は、宣告猶予、3件は公訴棄却された。16件は執行猶予、5件は懲役刑を受けた。

　71件のうち52件が兵士の間で起こった性犯罪であり、6件は将校、13件は副士官が兵士後任指揮官を相手にそれぞれ行った。密閉された空間ではなく、宿舎、廊下、体育館などの公共の場所での犯罪行為があり、一時的なものにとどまらず、長期的に繰り返し起こることが分かった。

　階級社会という軍の特性上、これらの大半が自分より階級が低い新兵を苦しめた場合がほとんどだったという点を勘案すれば、今回の統計数値は氷山の一角に過ぎず、実際の状況はさらに深刻になると推測。

　専門家は、実際の発生件数はこの6倍以上であると推定。ほとんどの加害者が処罰を受けていないうえ、被害者救済もまともに行われておらず、人事上の不利益や不名誉などを憂慮し、事件を縮小し、被害者に和解を求める可能性もある。軍隊内の性犯罪に対する正確な実態調査と、被害者の2次被害を防ぐための制度改善が切実だと指摘した。（編集担当：李信恵・山口幸治）

サーチナ 7月23日(土)16時40分配信
　韓国法務省は22日、16歳未満の未成年に性的暴行を加えた犯罪者のうち再犯の恐れがある犯罪者に対し、薬物治療いわゆる「化学的去勢」を24日から施行すると発表した。化学的去勢は米国の一部の州やデンマークが実施しているが、アジア地域では韓国が初めてとなる。複数の韓国メディアが伝えた。

　同省によると、薬物治療の対象となるのは、児童性犯罪者の中でも異常な性的衝動や欲求で自身をコントロールできない19歳以上の性的倒錯者。韓国国会は、2010年7月に「性犯罪者の性衝動薬物治療関連法」を制定しており、1年後の24日に実施となる。

　薬物治療命令は、精神科の専門医による診断に基づき裁判所に請求される。請求が認められると、裁判所が15年の範囲で期間を定め治療命令を下す。罰金刑や執行猶予は、該当しない。治療では「ルクリン」など前立腺がん治療に使用されている薬が使われる。

　同省関係者は「児童を保護するためには避けられない措置」と話し、「児童や青少年が性犯罪の危険から脱し、明るく健康的に発育する社会環境作りの助けになる」を期待感を示した。

　一方、韓国では化学的去勢をめぐり人権侵害論争が起きており、現在も一部の学会や市民団体が社会的合意に至っていないとして反対している。（編集担当：新川悠）

シネマトゥデイ 7月8日(金)10時40分配信

　アシュトン・カッチャーが、ニューヨークのフリーペーパー「ヴィレッジ・ヴォイス」誌と児童買春の問題をめぐってツイッターで激しいバトルを繰り広げた。

　アシュトンは、妻のデミ・ムーアとともにたちあげたチャリティ団体を通じて少女の売春をなくすための運動に取り組んでおり、「真の男たちは少女を買ったりしない」というスローガンのもと、ショーン・ペンやジャスティン・ティンバーレイクらハリウッドの俳優たちが出演するコマーシャルを製作。4月にはCNNの番組に出演し、毎年10万〜30万人の子どもたちが児童買春の犠牲となっているとコメントしていた。これに対し、ヴィレッジ・ヴォイス誌は「真の男たちは事実を正確に示す」と皮肉めいたタイトルの記事を掲載。全米で2か月にわたる調査をしたところアシュトンらが示している数字はひどく誇張されており、過去10年間の児童買春の逮捕数は全米で8,263件しかなかったと伝えた。

　これを知ったアシュトンは、ツイッターで、「ヴィレッジ・ヴォイスさんに聞くけど、数字データといえば、おたくの募集広告に掲載されたエスコート・サービスの広告、去年はどれだけ広告料をもうけたんだ？」と批判。さらに、「募集広告で自分を売ろうとしている少女たちに対して、君らはちゃんと年齢確認をしているのか？」と痛烈なツイートをよせた。また、無理やり売春させられていた15歳の少女からヴィレッジ・ヴォイス誌が訴えられていた件をあげ、「君たちの広告で売春をすることになった15歳の犠牲者、裁判はどうなってる？」と痛いところを攻撃。ヴィレッジ・ヴォイス側が、「あなたが集めた事実を示してくれれば、僕たちがチェックしてあげる」「いい加減な統計を出すのはやめなさい。君たちの活動に巨額の金がかかることを正当化したいだけ。犠牲者に必要なのは休息とカウンセリングだ」と反撃し、激しいツイートバトルとなった。

　アシュトンとデミが製作したコマーシャルは一部、コミカルな演出がなされていることから、児童買春にユーモアはそぐわないという批判も出ているが、これについてデミはCNNで「全く関心のない人々に気付いてもらうためには、なにか興味のある形で関心を引かなくてはいけません。時にはちょっとしたユーモアも必要です」と語っている。（竹内エミコ）

読売新聞 7月7日(木)21時16分配信
　【ニューヨーク＝吉形祐司】女性の地位向上を目指す国連の新機関「国連ウィメン」は６日、初の本格的な報告書「世界の女性の進歩――正義を求めて」を発表した。

　国連ウィメンは、世界の女性の６億人以上が、家庭内暴力（ＤＶ）を犯罪と認めていない国に暮らし、危機にさらされていると指摘、女性の人権を十分に守るよう、これら各国に緊急の対応を求めた。

　国連ウィメンによると、世界の１２５か国がＤＶを禁止しているにもかかわらず、「世界で計数百万人が親しいパートナーから暴力を受けている」という。

　報告書は、働く女性の半数以上の６億人が労働法で保護されていない現状を指摘。男女の賃金平等を法律で定めている１１７か国の中にも、女性の賃金が男性より３０％も低い国があることを明らかにした。

ＮＨＫ7月7日 9時57分

　女性の人権向上に取り組むため新たに発足した国連の機関「ＵＮウィメン」が初めての報告書を発表し、女性に対する暴力の９割は警察に届けられていないとして、被害者の泣き寝入りを防ぐため女性警察官の大幅な増員が必要だと指摘しました。

　「ＵＮウィメン」は、女性の人権や貧困の問題などに取り組むため、ことし活動を始めたばかりの国連の機関で、６日、女性に対する暴力の問題に焦点を当てた初めての報告書を発表しました。報告書は、世界各地で行った調査の結果、女性に対する暴力のおよそ９割は警察への届け出がされていないことが分かったとしています。そのうえで、被害者の泣き寝入りを防ぐためには、女性警察官を大幅に増員して被害者が相談しやすい環境を整えるなどの対策が必要だと指摘しています。また、報告書は、６１の国では暴行を受けて女性が妊娠しても法律で中絶が禁じられているなど制度上の問題があるとも指摘し、女性の観点から法律や制度を改正するため、国会議員に一定の割合で女性を登用する制度を導入すべきだとしています。報告書をまとめたＵＮウィメンのローラ・トゥルケさんは「性暴力の問題では、加害者よりも被害者のほうが社会から非難を受けるケースがあり、このことが問題を見えなくしている。制度の充実や人材の育成が重要だ」と話しています。

2011年07月04日 20:49　発信地:ワルシャワ/ポーランド

【7月4日 AFP】ポーランドで、望まない妊娠や母体へのリスクが大きい場合であっても中絶を全面的に禁止する動きが進んでいる。

　ポーランドは現行でも欧州でも最も厳しい中絶禁止法を導入しており、性的暴行の被害者や、近親間の妊娠、母体に危険が及ぶ場合、胎児に先天的異常がある場合にのみ、中絶が認められている。

　新たな法案は、これらの例外を撤廃し、中絶を全て禁止するという内容だ。法案を提出したのは中絶反対の活動家だが、保守派の野党と連立与党の右派リベラル政党の支持層から45万人の支持署名を集めている。

　ポーランド国会では1日、左派政党が同法案の審議中止を求める動議を提出したが否決され、審議の継続が決定された。

　公式統計によれば、現行法で合法とされる中絶は年間数百件。しかし、ポーランドの病院では、法で認められている場合でも中絶を拒否する例が多いという。違法に中絶を行えば、中絶処置を提供した者に最高で禁錮2年の刑罰が科されるが、女性権利団体によると国内で毎年18万件の違法中絶が行われているという。(c)AFP

Wired Japanese Edition 2011年6月30日

　米最高裁は、18歳未満に対する暴力的なビデオゲームの販売を禁止した州法は合衆国憲法に違反すると判断した。しかし、規制賛成派と反対派それぞれの研究者の業績を比較すると、賛成派のほうが圧倒的に学術的信頼性が高いという調査論文も発表されている。

　米連邦最高裁判所は6月27日（米国時間）、18歳未満に対する暴力的なビデオゲームの販売とレンタルを禁止したカリフォルニア州法は合衆国憲法に違反するとの判断を下した（日本語版記事）。

　この裁判では、研究者らによるふたつのグループがそれぞれ、暴力的なビデオゲームの影響に関する文書を最高裁に提出している。これらの相反するふたつの報告書を分析した調査論文によると、現実の暴力との関係を警戒している研究者らのほうが、これに異を唱える研究者らに比べて、学術的な信用性がはるかに高いことが明らかになったという。

　一方の文書（pdf）は、問題のカリフォルニア州法を支持する立場で、署名したスティーブン・グルーアル弁護士の名前から「グルーアル文書」と呼ばれている。暴力的なビデオゲームのプレイは攻撃性につながるし、テレビを観たり読書をしたりする場合の影響とは異なる、という内容だ。暴力的なビデオゲームに関係する130本の研究論文が引用されており、暴力的なゲームは青少年をより暴力的にしうると論じている（この文書には102人の研究者が署名しているが、全員が州法を支持しているわけではない）。

　もう一方の文書は、署名したパトリシア・A・ミレット弁護士の名前から「ミレット文書」と呼ばれている。州法に反対の立場で、ゲームと暴力の関係は存在しないと主張する82人の研究者が署名しているが、このグループの主張が最高裁に影響を与えたようだ。

　最高裁は7対2で、ビデオゲームが及ぼす影響は特別であるとの主張は「説得力を持たない」と判断した。アントニン・スカリア最高裁判事が書いた多数派意見（pdf）には、ビデオゲームの研究は「それらとの接触が、未成年者が攻撃的に振る舞う原因となることを証明するものではない」とある。

　しかし、オハイオ州立大学の社会心理学者で、グルーアル文書にも名を連ねているブラッド・ブッシュマン教授によると、この相反するふたつの主張を支持するそれぞれのグループの学術的水準はひどく不均衡なのだという。

　5月27日付けの『Northwestern University Law Review』に掲載された、ブッシュマン教授ら3人の共著による論文では、それぞれの文書に署名した研究者らの業績を集計し、世界最高レベルの学術雑誌への掲載件数と被引用回数に基づいて研究者らを分類している。

　両文書における研究者の比較。Brad Bushman/Northwestern University Law Review

　その結果、グルーアル文書に署名した研究者らは、攻撃性や暴力について、平均約7本のオリジナル論文を、査読付きの学術雑誌に発表している。ところがミレット文書に署名した研究者では、この数字がわずか0.48件だ。

　またブッシュマン教授によると、グルーアル文書の支持者には、ビデオゲーム以外のメディアの中の暴力についても平均1.45件の既発表論文があるが、ミレット文書の支持者の場合は0.28件しかない。

　ただしこの論文については、「論文の量で研究内容を判断することはできない」という反論もある。なお、米国心理学会（APA）と米国小児科学会（AAP）のいずれもが、暴力的なビデオゲームと攻撃性の関係を認めている。

{この翻訳は抄訳です}

[日本語版：ガリレオ-江藤千夏／合原弘子]

サーチナ　2011/02/07(月)

　米国誌のニューズウイーク（電子版）が6日、米国国民の性に関する統計資料を報じる際、1人当たりのポルノ消費額で韓国を1位に選定したことが明らかとなった。韓国メディアが伝えた。

　　ニューズウイークによると、2006年基準で韓国国民の1人当りのポルノ消費額が526．76ドルで、2位である日本の3倍以上も多いことが分かった。韓国と日本に続き、フィンランドが114．70ドル、豪州が98．70ドル、ブラジルが53．17ドル、チェコが44．94ドル、米国が44．67ドル、台湾が43．41ドル、英国が31．84ドル、カナダが30．21ドルだった。

　　この統計は、セント・ジョーンズ大学のマーク・ライス教授が運営するブログ「ランキング・アメリカ」を引用したものだという。「ランキング・アメリカ」は、『トップ10レビューズ』が2006年に公開した資料を基にしたものと伝えられた。

　　『トップ10レビューズ』が06年に発表した資料によると、世界ポルノ産業の総売り上げは970億6000万ドルで、中国が274億ドルで1位、韓国は257億3000万ドルで2位、日本は199億8000万ドルで3位を記録していた。ニューズウイークは、韓国の人口が全世界で26位に過ぎないため、1人当たりのポルノ消費額はほかの国より多いと説明している。

　　韓国メディアは、同件に対する韓国のネットユーザーらの反応も紹介した。「この数値が正しいのか？」、「恥ずかしい」、「衝撃的な結果だ」、「世界ポルノ産業に大きな功績を立てた韓国国民たちに拍手を」などと、さまざまな反応を見せていると伝えた。（編集担当：永井武）