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盗撮 : 靴カメラ「盗撮禁止!」うたうも──サンプル動画は女性のスカートの中 グッズの進化で事件が後を絶たず (2014.08.25)

日時: 2014-08-25  表示:4633回

ITMediaニュース 2014年08月25日 09時39分 更新

 「盗撮禁止!」とうたいながら、女性のスカートの中をサンプル動画に使った見え透いた宣伝が、全国初摘発のカギとなった。小型カメラを仕込んだ盗撮用の靴を販売したとして、京都府警は7月、インターネットの通販サイト「カモフラージュカメラ・com」の運営会社社長ら2人を、府迷惑行為防止条例違反(盗撮)幇助などの疑いで逮捕した。盗撮に使える小型カメラはさまざまなタイプが販売されているが、盗撮用と立証するのが難しく、販売業者を盗撮幇助容疑で摘発した初めての例となった。しかし、2年の間に販売された盗撮靴約2500足の行方は、ほとんどわかっていない。盗撮をめぐっては、無音カメラアプリやペン型カメラなど他の盗撮グッズを使った事件も後を絶たない。

 府警に府迷惑行為防止条例違反(盗撮)幇助などの疑いで逮捕されたのは、ネット通販サイト「カモフラージュカメラ・com」を運営していた「エダトレーディング」の男性社長(26)=神奈川県大和市=と、同社設立直後に入社し、人事や経理などを担当していた女性従業員(24)=東京都国分寺市=だ。

 2人は平成25年10月〜26年3月、盗撮に使用されると知りながら、京都市左京区の会社員の男(28)=同条例違反容疑で逮捕=ら3人に、小型カメラが仕込まれたスニーカーを2万7800円で販売し、盗撮行為を幇助したとされた。

 逮捕後の調べに、社長は「盗撮者の犯行を容易にして、手助けしたことに間違いない」と容疑を認めた。しかし、女性従業員は当初、一部容疑を否認。その言い分は「使用方法は買った人の勝手」というものだった。

 同社が運営していた「カモフラージュカメラ・com」は、カメラをペンや腕時計に仕込むなどした「カモフラージュカメラ」専門の通販サイトで、カメラ付きの腕時計やボールペンなども販売していた。

 そんなサイトの看板商品が、靴型カメラだった。捜査関係者によると、24年8月以降で約2500足、6千万円以上を売り上げていたという。その行方はほとんどわかっていない。

 カメラには、「スニーカータイプ」や「革靴タイプ」などがあり、録画開始や停止などをリモコンで操作できる。さらに、盗撮が発覚したときのことを想定してか、撮影データの全消去機能もついていた。

 府警は2人の逮捕に合わせ、同社の事務所などを家宅捜索。カメラの部品や加工前の靴など、段ボール45箱、ポリ袋8袋分を押収した。

 今回の摘発のきっかけは、今年2月に発生した盗撮事件だった。京都市下京区の路上で女子高生のスカートの下に盗撮用の靴を差し出したとして、府迷惑行為防止条例違反の疑いで、大津市の自営業の男(48)が逮捕された。

 府警は男から盗撮に使われたとみられる靴を押収し、入手ルートの捜査に着手。今年5月にも、同市左京区のコンビニで、靴に仕込まれたカメラを使って盗撮したとして同区の会社員の男(28)を現行犯逮捕し、2人の供述などから販売サイトの存在が明らかになった。

 府警によると、少なくとも全国7都道府県の盗撮事件で、同社製品が使われている事案があることが判明。事態を重く見た府警は、業者の摘発に向け、本腰を入れ始めた。

 同社のサイトでは、靴型カメラについて「弊社完全オリジナル 靴形ビデオカメラを作成しました」などと紹介した上で、摘発を免れるためか、わざわざ「盗撮禁止!」の文字も躍っていた。

 しかし、その「本音」は、サイト内にアップされていた靴型カメラのサンプル動画にあった。靴型カメラを使用して撮影した約20秒間のサンプル映像に映っていたのは、女性のスカートの中。露骨に盗撮をイメージさせるこの見え透いた宣伝が、カメラが盗撮を幇助していると立証するための重要な証拠となった。

 最終的に罪を認めた2人は7月22日、略式起訴され、京都簡裁は社長に罰金50万円、従業員に罰金20万円の略式命令を出した。

 捜査幹部は「事件の根源となるグッズ業者を検挙できたことは大きい。今回の摘発が、盗撮事件の抑制に少しでもつながってくれれば」と期待する。

 後を絶たない盗撮事件を受け、京都府では今年4月、同条例を改正し、学校や職場などでの盗撮を全国で初めて規制した。

 7月24日には、改正後初めて教室内での盗撮事件を摘発し、高校の授業の合間にクラスメートのスカート内をスマートフォンの無音カメラアプリで盗撮した京都市伏見区の高校3年の男子生徒(17)を書類送検した。

 同様の無音カメラアプリは、今や当たり前のようにに普及しているが、盗撮グッズとして販売自体を取り締まる手立ては限られている。

 靴型カメラについては、限定された用途と、見え透いた宣伝が決め手になり立件に結びついたが、無音カメラアプリだけでなく、ペン型や時計型のカメラであっても「会議での使用」などと使用目的について言い逃れが可能で、盗撮に使われていたとしても、グッズの販売自体を規制することは難しいのが現実だ。

 京都府警は7月30日、学習塾の授業中、中学3年の女子生徒(14)のスカート内などを盗撮したとして、同条例違反(盗撮)の疑いで塾講師の男(41)を逮捕した。改正条例に基づく初めての逮捕者だった。

 男は授業にも使っていたペン型カメラで、女子生徒を盗撮していたといい、「女の子が隠している部分を見たかった」と供述した。手軽な盗撮グッズが、男たちの「見たい」という欲望を、安易に拡大させているようにも見える。


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